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看護師 辞める前の準備3


前回は一般的な退職までの流れについてご案内しましたが、今回は強い引止めに合うなど辞めたくても、辞められないケースに考えられる対処方法について解説していきます。

●解決法は単純で郵送で退職届を郵送するだけ

退職自体は契約期間など特定の縛りのある契約をしていない限りは双方の合意がなくとも労働者が辞めたいと思えば一方的に辞められるものです。ただよっぽど会社との関係が険悪では無い限りは人として誰しも波風は立てたくは無いでしょうから引継ぎなど退職後の影響を考慮しながら退職までの手続きを進めるのが一般的となっているのが現状です。

ただ、退職の意思を伝えても辞めさせてくれない、辞めることを言う勇気が無いといった環境の場合は
「退職届を郵送する」だけで辞めることは可能です。「退職願」としないよう注意してください。

郵送の日から二週間後の日付を記入して送りましょう。書き方は前回記事の画像を例にしてもらって大丈夫です。

「受け取っていない」など雇用側のさらなる難癖が想定されるのであれば配達証明で送りましょう。医療機関からの支給品があれば併せて返却します。

郵送以降の二週間が無断欠勤となってしまうのであれば、有給が残っているのであればそれを充てるよう別紙で伝えましょう。有給が無いのであれば無断欠勤自体は自らに非があることにはなってしまいますので謝罪文を添えるなど一定の社会人としての振る舞いもしておいたほうが良いでしょう。

もし、懲戒解雇扱いになるなど無断欠勤の部分で心配なことがあるのであれば法テラスや労働組合のユニオンなどで相談してみるのも一案です。もしくは「総合労働相談コーナー」が労働局、労働基準監督署内にあるそうなのでそういった所も活用してみてください。

↓厚生労働省:総合労働相談コーナーのご案内

失業保険も利用する予定であれば離職票も退職後に送ってもらうよう伝えておくと良いでしょう。退職届に記載した日付から10日前後たっても離職票が届かないケースも労働基準監督署などに相談しましょう。

あくまで一方的な退職はご自身に余裕が無い状況の時にご検討ください。また、会社との関係が険悪であっても同僚など近しい人とは険悪で無はい場合もそれとなく退職をほのめかすなどいきなり退職と言う形になってあまり多くの人を驚かせないように努めるのも状況によっては検討してみてください。もちろんそれ以上に環境が劣悪なのであればご自身を守ることに集中してください。

このような結末になるのは雇用者・雇用主双方とも当初では望まない結果であったはずです。一因としては面接などでの相互の認識・理解不足と言う可能性も考えられます。

私たち、キャリアプレゼントではミスマッチを少しでも減らすようにした看護師求人紹介に努めていますので新しい環境をお探しの際はご相談ください。