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看護師として働く意義


“看護師は看護専門学校や看護大学などといった養成機関を卒業すると、すぐ病院などの医療機関に就職するというのが一般的と言えます。そのため就職することは出来て当たり前と考えられているのです。

しかし世間では、リーマンショックが2008年に起きてから、つい最近までが不況が原因の就職難という状況でした。有名な大学を修了しても就職する会社が見つからない学生が数多く存在し、その学生たちが就職するには、たくさんのエントリーシートを入力し、たくさんの企業説明会に出向き、その中から幾つかの企業の面接に漕ぎ着けることが出来ればラッキーな方だと言われていた訳です。

そのような状況と比べると、看護学生がそこまで手間ひまをかけて就職活動をする必要性があるのかというと、就職先を探し出す労力は一般的な学生よりも大幅に少なくて済んでいると言えます。

何故かと言うと看護師は、世間が不況の時代であったとしても供給よりもニーズの方が大幅に上回っているからです。これは採用したい病院などの医療機関の件数が、新卒の看護学生の人数よりも大幅に多かったためで、看護学生は就職したい病院に問い合わせれば、人気が高い病院以外は、ほとんどの確率で面接や就職試験を拒否されることはありません。今現在では3倍近くに有効求人倍率が達している状況になっています。

嬉しいことに1度資格をとってしまえば、日本全国各地に就職が可能です。国公立病院や大学病院、民間クリニック、療養施設など就職先はたくさんあります。北海道の看護学校を修了して東京の病院で就職することも出来ますし、鹿児島県の看護大学を修了して大阪の病院に就職することも特に珍しいことではありません。

ほとんどの医療機関では借り上げているマンションや独身寮などが用意されているので自分で転居先を見つけて新しい住まいの契約に費用や時間を費やすことも不要です。引っ越し作業をサポートしてくれる医療機関もあるため、他の就職先と比べてみると就職や転職をするために引越しをすることに対するハードルは大幅に低いと言えます。

高校に入学する前から看護師になることを決めていたときには高等学校衛生看護科に入学する方法や、高校を修了してから決めたときには看護専門学校や看護系大学、看護短期大学などに入学する方法があります。そのため必要な費用はどのような養成機関を卒業したかによって大幅に異なり、少なくとも10万ぐらいから最もかかる場合は1000万円ぐらいかかる場合もあるのです。しかし、生涯で稼ぐことが出来る賃金は役職や勤務する医療機関などで違ってくるとは言っても、生涯でおよそ2億円から3億円以上は稼ぐことが可能な職業であると言えます。

なるために必要となる費用は医療機関に勤務すれば、すぐに取り戻すことが出来る効率的な資格です。現在はAIと呼ばれる人工知能が発展していく状況の中で、これから10年から20年の期間中にAIに、およそ半分ぐらいの仕事が奪われてしまうと言われています。薬剤師の業務などはAIが全て行う可能性があると言われているのです。ところが、看護師のような高いコミュニケーション能力が必要となる業務は、まだAIにこなすことは出来ません。これから看護の仕事のニーズは継続していくことが予測されるのです。

看護師の収入はとても安定しています。その理由として挙げられるのが病院などの医療機関が倒産する割合が少ないことです。その上に、勤務していた医療機関が万が一倒産してしまったとしても、それぞれの地域の病床数を確保したい他の医療機関に事業が継承される場合が多いため、経営者が変更することがあったとしても引き続き職員は同じ医療機関で働き続けることが可能な場合が少なくありません。そのため看護師は勤務している病院などの経営の状況が悪化したことによって働く場所を失ってしまうリスクがほとんどないということになります。

そして供給よりも需要の方を上回っている状態が継続しているので、万が一勤務している医療機関が倒産して事業も引き継がれなくなった場合も比較的簡単に転職することが可能です。給料の未払いや失業することに対して不安をかかえながら働いている人はほとんどいません。

そして大学院を卒業した事務員や研究員、技術者などよりも初任給の金額が高く、高学歴の方たちより給料の金額が高い設定になっているのです。看護の仕事に長い期間に亘って従事している人は、自分の賃金の水準が比較的高いことや賃金が高いため定着率も高いことを経験的に実感していたり知識として得ていたりしていることが少なくありません。ところが、病院に勤務したばかりの新人は社会的な経験が浅く自分の賃金が社会全体の賃金よりも高いということをあまり認識していないため自分がいかに恵まれているのかを知らないことがあります。

そのため、ちょっとした事であっさり勤務していた医療機関を辞めてしまう場合が少なくありません。しかし、そういったことは、その医療機関に迷惑がかかるので自分の恵まれた給与事情を把握しておく必要があります。”